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老後資金いくらあれば安心?計算すれば目安がわかる!

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老後資金には、3千万円必要とか、1億円必要とかって耳にしたことがありますが
一体、いくらあれば安心できるのでしょうか。本当に必要な金額っていくらなの?

友人と話していても、老後が不安という話はよく出てきます。
不安に思っているだけでは、何の解決にもなりませんよね。

ファイナンシャルプランナーの飯村氏がラジオで老後資金について話されていました。

自分で計算できるので、老後資金の目安がだいたいわかります。

まずは、老後資金とは何か理解しておきましょう。

老後資金とは

老後収入から、老後支出を引いた赤字金額のことです。

つまり老後資金=赤字金額

まずは、自分がどれくらいの年金をもらえるのか、生活においてはどれくらいお金が必要なのか把握しておくことが重要です。

老後収入以内で、暮らしていければ老後資金なんて準備しなくてもいいのです。

老後収入は、公的年金を柱にしているのが一般的

 

老後収入の計算方法

まず年金がどれくらいもらえるのか計算してみましょう。

これは、あくまでも参考数字です。
今後、年金制度も変わってきますし、会社や個人でバラツキがあります。

<年金の計算式>
国民年金の場合 ⇒ 払っていた年数 × 2万円
厚生年金の場合 ⇒ 平均年収 × 勤続年数 × 0.0055

例えば

【国民年金】

国民年金は、20歳~60歳まで全員加入している保険で、マックスで40年間払っています。
満額、納めていたとすると年額80万円もらえます。

月々にすると、6,5000円くらい。

 

【厚生年金】

そして会社に勤めていたサラリーマンの方は、給料から差し引かれていた厚生年金が国民年金に上乗せされます
先程の計算式で0.0055をかけて計算するのが面倒くさければ

平均年収 400万円の場合、万円をとって400×55×勤続年数で計算できます。

すると、400×38年間×55=836,000円。

月々にすると約7万円。

だいたいの目安となる金額がでてきます。

これで老後収入の目安がわかりますよね。
実際に計算してみましょう。

<サラリーマン 平均年収500万円の場合>

国民年金 40年 × 2万円 = 80万円(年間)  月々 6.5万円

厚生年金 500万円×55×38年間=105万円(年間) 月々 約8.7万円

合計  185万円  月々 約15万円

*月々の支出が15万円以内に収まれば、全く問題ないってことです。

 
収入がわかったら、支出の計算です。

老後の支出を計算するには、現在の生活費を知っておく必要があります。

これは、人によって様々ですよね。
住んでいる住居にしても、賃貸の場合や持ち家でも異なってきますし、住んでいる場所によっても大きく違ってきます。地方と都市部では物価が違います。

例えば、沖縄と東京では、月に4万5千円も違うそうです。

 

老後の資金 3000万円の根拠は?

老後資金で3000万円必要ってテレビや雑誌などに掲載されています。この3000万円という数字には、ちゃんと根拠があるのです。
総務省の家計調査によると

<60歳 二人世帯の場合>

収入 約20~21万円
支出 約27~28万円

収入ー支出=毎月7万円くらい赤字ということです。
これは、貯金から毎月とりくずしているのです。

老後生活が30年だとすると

7万円 × 12ヶ月 × 30年間 = 2520万円

 
<単身者の場合>

月々4万円の赤字

4万円 ×12ヶ月 ×30年間 = 1440万円
あくまでも目安の金額です。
老後の暮らしでは、何にお金がかかるかというと、交際費と医療費。

根拠となる数字を、自分の中で出していくとよりリアルに金額が出ます。

 

年金がいくらもらえるのかわからないという方は、年金シュミレーションのサイトがあります。

年金のシュミレーション

日本年金機構の年金ネットのサイトでは、年金がどれくらいもらえるのか年金見込み金額や今まで支払ってきた年金記録がわかります。

年金番号などを登録することによりパソコンやスマホで確認できます。

 

国民年金を受け取れるのは、25年間納めていないと一円ももらえなかったのですが、
2017年8月1日から10年以上納めていれば、受け取ることができるようになります。

また今まで支払っていなかった期間分、過去5年分の国民年金保険料。
2018年9月までの3年間に限り、過去5年分まで納めることができます。

 

【まとめ】

老後資金は、ほとんどの人において、入ってくるお金よりも出ていくお金の方が多くなり、赤字になるということです。

2人世帯であれば、おおよそ毎月7万円の赤字で2520万円。
単身世帯であれば、4万円の赤字で、約1500万円。
この金額を60歳になるまでに貯金していれば安心ということになります。

ただし、医療費などはもっと負担が増えるかもしれません。
会社員で生涯現役を考えているのであれば、65歳や70歳まで働くわけですから、老後資金として準備する金額も減ってきますよね。

入ってくるであろう収入・年金と現在の支出を照らし合わせて、赤字部分を割り出してみましょう。

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